講座・課程詳細

キャリアアップ・キャリアチェンジに
成功した事例

・講座での成果物を発展させたシステムでの起業
・講座での成果物を発展させた技術での特許取得
・所属企業での昇格、希望部署への異動
・所属先での新規事業の創出
・希望企業への転職

受講料の割引や補助金

厚生労働省の教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）の指定講座。 対象者が本講座を修了した場合、受講者本人が支払った教育訓練経費の最大70％に相当する額が給付される。

講座の途中参加

不可

活用が想定される企業の業種

情報サービス業及び電気機器具製造業に従事する情報処理・通信技術者（システムコンサルタント・システム設計技術者・情報処理プロジェクトマネージャ・ソフトウェア開発技術者・システム運用管理者・通信ネットワーク技術者・その他の情報処理・通信技術者）の知識・技術として活用される。

受講が想定される方の職種

情報サービス業及び電気機器具製造業に従事する情報処理・通信技術者（システムコンサルタント・システム設計技術者・情報処理プロジェクトマネージャ・ソフトウェア開発技術者・システム運用管理者・通信ネットワーク技術者・その他の情報処理・通信技術者）

企業の受入実績

キヤノン株式会社
キヤノンイメージングシステムズ株式会社
キヤノンメディカルシステムズ株式会社
株式会社デンソー
株式会社クレスコ
テクノブレイブ株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
株式会社オフショア
キサイフーズ工業株式会社
デロイトトーマツコンサルティング合同会社
株式会社ナレッジピース
富士通株式会社
本田技研工業株式会社
NRIシステムテクノ株式会社
パイオニア株式会社
パラマウントベッド株式会社
マルハニチロ株式会社
株式会社東芝
株式会社富士通ゼネラル
日清紡マイクロデバイス株式会社
日本ソフト開発株式会社
（順不同）