講座・課程詳細
産業能率大学
総合マネジメント研究科総合マネジメント専攻経営管理コース
- 課程の目的・概要
- 実践的な教授を行う教育課程を通じて、マネジメントに関する高度な専門性と問題解決能力を有し、組織や社会の発展に貢献できる人材を育成する。経営管理コースでは特に、マネジメントに関する高度な専門知識や理論、問題分析の手法を身につけるとともに、今日の日本の組織やビジネスパーソンが直面しているマネジメント上の問題についての修士論文または特定の課題の研究の具体的な解決策の策定の作成を通じて、担当する経営機能における的確な意思決定や課題解決ができる人材を育成する。なお、社会人が学修しやすい環境を整えるべく、都心からアクセスしやすい代官山キャンパスにて全ての授業を開講している（一部オンライン授業での開講も有り）。
- 身につけられる知識、技術、技能
- ■マネジメント力、問題分析・課題解決力、解決策創出力、意思決定力、協働する力
■マネジメントのプロフェッショナルとして高度な専門性と責任感、倫理観をもち、自ら問題を発見して課題を設定し、適切なプロセスを経て実効性のある解決策を導き出すことを通じて、組織や社会の発展に貢献することができる。 - 教育課程
- 「マネジメント理論」科目群では、「経営戦略論」、「マーケティング論」、「組織行動論」、「人材マネジメント論」、「財務会計論」、「コーポレート・ファイナンス論」の６科目により経営に関する基礎的な理論や知識とともに問題の分析力や意思決定力を修得させる。また、「マネジメントの視座とスキル」や「マネジメント・ケーススタディ」の科目群で、グループ討論やグループワークを通して対人関係やプロジェクトの遂行に関する知識やツール、スキルを修得させる。2年次の「経営管理特別演習（修士論文）」または「マネジメントに関する問題解決ゼミ」においては、現実のマネジメント上の課題を採り上げ診断や問題解決のスキル、解決策を作成する力を修得させる。
- 修了時に付与される学位・資格等
- 修士（経営管理）
- 学ぶ場所
-
東京都目黒区青葉台１ー４－４
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- 通学/通信
- 通学
- 学校種別
- 大学院
- 課程
- 正規課程
- 文部科学大臣
認定課程 - 「職業実践力育成プログラム」
（BP：Brush up Program for professional）
（正規課程） - 科目・講師
- 定員
- 総合マネジメント研究科総合マネジメント専攻で、１００名（各コースごとの定員は非公開）
- 目指せる職業
-
教師・講師、教授・学者、看護師、介護士、福祉士、販売員、オペレーター、バイヤー、航空スタッフ、ホテル・施設スタッフ、公認会計士・税理士、銀行員、ファイナンシャルプランナー、起業家、経営コンサルタント、国家公務員、地方公務員、営業、企画、一般事務・秘書、人事・労務・総務、経理
職業についてもっと知る
- 履修資格
- ■企業・官公庁等において３年以上の実務経験有者で、大学を卒業した方（および卒業見込みの方）
その他詳しくは、大学院ホームページをご覧ください。 - 修了要件
- 大学院に２年以上在学し（但し、在学期限内）、30単位以上を修得し、かつ修士論文の審査および試験に合格すること。
- 募集期間
- 2026年度学生募集（2026年4月入学）については、2025年8月頃公開予定
【参考】2025年度学生募集出願期間＜2024年9月4日（水）～9月17日（火）/11月6日（水）～11月19日（火）、2025年2月5日（水）～2月18日（火）、3月5日（水）～18日（火）＞ - 受講料
- 入学料265,000円、受講料1,500,000円
- 学費支援の有無
- 教育訓練給付金：有り、奨学金：無し
- 受講期間
- 2025年4月1日から2027年3月31日まで
受講料の割引や補助金
■産業能率大学の卒業生は、入学金を免除
■専門実践教育訓練指定講座
講座の途中参加
■単科目履修制度有り
詳しくは、大学院ホームページをご覧ください。
活用が想定される企業の業種
■管理職及びその候補者、人事・マーケティング・財務・企画・営業等の専門職種において、中小企業・大企業・病院・公的機関等で、管理職登用や昇進、昇格、配置転換、職種変更等で活用されている。
受講が想定される方の職種
■人事・マーケティング・財務・企画・営業等の専門職種における管理職及びその候補。
事務・企画 、営業・販売 、サービス 、コンサルタント 、金融 、クリエイティブ（広告、ゲーム、ファッションなど） 、講師（教育機関における教職員等） 、公務員 、医療・福祉 など
おすすめの受講者層
管理職 、経営者・経営幹部 、中堅社員 、若手社員 、シニア社員
企業の受入実績
マネジメント領域の修士課程のため、多様な業種や職種の学生を受け入れている。
キャリアアップ、社内外の評価の向上 等
人材育成、新規事業開発、組織改革、論理的思考力、問題解決能力の向上 等
その他の条件
土日・平日夜間 / 教育訓練給付制度対象講座 / 職業実践力育成プログラム（BP）認定講座
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