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法政大学 法政大学 大学院 情報科学研究科「情報科学・データサイエンス・AI履修証明プログラム」
- 団体名
- 法政大学
- 課程名
- 法政大学 大学院 情報科学研究科「情報科学・データサイエンス・AI履修証明プログラム」
- 課程区分
- 履修証明プログラム
- 地域:詳細
- 東京都小金井市梶野町3-7-2 小金井キャンパス
※ハイフレックス授業(対面・オンライン)を実施
◇お問い合わせ先 TEL:042-387-6014 E-mail:hge@hosei.ac.jp
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- 科目・講師
- 開講日時
- 2024年9月~2025年9月
- 受講期間の目安
- 130時間
- 受講料
-
登録料:10,000円、受講料:175,000円
- 学費支援
(奨学金) - 無し
- 学費支援(教育訓練給付金)
- 有り
- ジャンル
- データサイエンス・AI・情報科学
- 通学/通信区分
- 通学
- 講座の実施形式
- 通学+オンライン
- 募集期間
- 2024年6月5日(水)~7月5日(金)
- プログラムの分野
- 情報・数理・データサイエンス・統計 IT関連
- 講座の実施期間について
- 半年以上1年未満
- 講座レベル
- 応用レベル(修士課程級)
- 機関コード
- 32675
- 定員
- 10名
- 期間
- 1年間
- 講座の概要
- 情報科学技術の発展に資する情報科学・データサイエンス・AIに特化した履修証明プログラムを開講します。
修得した単位は本学修士課程に進学後、最大14 単位まで認定することが可能です。
授業は忙しい社会人でも参加できるように、ハイフレックス授業(オンライン・対面)や、夕方開講の授業を多く提供しています。
少人数制で集中できる授業形態も、大学院授業の魅力の一つです。
- 講座レベル
- 基礎レベル
- 履修資格
- 以下のいずれかを満たし、理工系学部卒業程度の学力を有する方
(1)大学を卒業した者
(2)独立行政法人大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者
(3)外国において、学校教育における16 年の課程を修了した者
(4)外国の学校が行なう通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当
該外国の学校教育における16 年の課程を修了した者
(5)文部科学大臣の指定した者
(6)大学に3 年以上在学した者で、又は外国において学校教育における15 年の課程を修了した
者で、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた
- 対象とする職業の種類
- IT・デジタル・インフラ・製造など
- 身につけられる知識、技術、技能
- 文部科学省の取り組みでも「数理・データサイエンス・AI」の基礎知識や、実課題をAIで発見・解決する学習中心の課題解決型AI人材(エキスパート人材)の育成は社会において急速に求められているとされています。このプログラムを通して、新たな社会を創造していくために必要な力を身に着けることができます。
- 得られる能力
- データサイエンスとAIについて、最先端の考え方・知識・技術を学び、新しい価値を創造する力。
- 科目一覧
- 修了要件
- 対象科目のうち必修科目「情報科学オープンセミナー1」または「情報科学オープンセミナー2」を含む6科目以上修得。
- 修了時に付与される学位・資格等
- 当プログラムの履修証明書
- 成績評価の方法
- 科目により異なる(授業中の発言、プレゼンテーションの内容、レポートの内容等。詳細は、後日シラバスに掲載)
- 社会人が受講しやすい工夫
- ・ハイフレックス授業(オンライン・対面)や、夕方開講の授業を多く提供しています。
・一般教育訓練給付金の支給対象となります。
・修了要件が1年で充足できなかった場合、在籍期間の延長が可能(別途登録料10,000円が必要となります)。
- 入試方法
- 書類選考
※出願期間:2024年6月5日(水)~7月5日(金)
※募集要項や出願書類については、ホームページよりご確認ください。
https://cis.hosei.ac.jp/gs/shakaijin/certificate-program/
- 自由PR
- 以下のような方におすすめのプログラムです。
・専門の教員から情報科学分野の最先端を学びたい方
・履修証明書を就職活動に役立てたい方
・専門性を高めてキャリアアップ・キャリアチェンジを目指している方
・将来的に進学を目指している方
- 動画タイトル
- 情報科学・データサイエンス・AI履修証明プログラム 開講セレモニー 2022/6/11 (法政大学 情報科学研究科長 小池 崇文)
- 社会人が受講しやすい工夫
-
平日昼間 平日夜間
- 受講料の割引や補助金
- 講座活用事業者が人材開発支援助成金を受けた
- 講座の途中参加
- 講座において一部のみ、あるいは開講期間の途中から参加することは認めていない。
- 活用が想定される企業の業種
- 情報通信・情報サービス業
- 受講が想定される方の職種
- 電気・電子 機械・組込エンジニア・技能工 インターネット専門職 ITエンジニア(システムインフラ開発など) サービス 営業・販売 事務・企画
- おすすめの受講者層
- 新入社員 若手社員 中堅社員 内定者
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