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愛知みずほ短期大学 現代幼児教育学科
- 団体名
- 愛知みずほ短期大学
- 課程名
- 現代幼児教育学科
- 課程区分
- 正規課程
- 地域:詳細
- 愛知県名古屋市瑞穂区春敲町2-13
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- 科目・講師
- 開講日時
- 2022/4~2024/3
- 受講期間の目安
- 1620時間(2年間の保育士養成課程分のみ)
- 受講料
-
入学金250,000円 授業料1,330,000円(2年間) この他、実験実習費、教育充実費、学外実習に伴う経費等、後援会費、同窓会費、学生会費、教科書などの納付金が必要となります。
- 学費支援
(奨学金) - 有り
- 学費支援(教育訓練給付金)
- 有り
- ジャンル
- 教育系
- 通学/通信区分
- 通学
- 募集期間
- 2022/4/1~2024/3/31
- 定員
- 50名
- 期間
- 2年間
- 講座の概要
- 幼児教育、保育の基礎的理論と専門的知識を学ぶ」
1年次は、保育の基礎となる基礎的な理論や専門知識を習得することはもちろん、音楽表現や造形表現といった実践的な講義を通して技術を習得します。また、現代社会の子育てをめぐる課題について理解を深め、「どのような保育士、幼稚園教諭が求められているのか」を考えながら、一人ひとり理想の保育者像を明確にします。
こうした知識や技術を習得し、保育士・幼稚園教諭としての自覚を持った上で、保育所や施設などで実習に挑みます。
「教育実習、保育実習を通して、実践力を養う」
2年次は、1年次に習得した知識や技術、保育実習での経験を基に、保育実践演習や相談支援などの講義を通して実践力を高めます。その上で、教育実習、2回目の保育実習を行い、保育士・幼稚園教諭として必要な資質・能力・技術をさらに磨き、卒業後、現場で活躍できる保育士・幼稚園教諭を目指します。
また、教員と学生が一体となって、卒業後の進路に向けて、保育士・幼稚園教諭採用試験対策や就職活動を進めます。
「現代幼児教育で取得できる主な資格」
創立から70年以上の歴史の中で培った、実践力を育む独自カリキュラムと、資格サポートゼミによる資格取得に向けた支援で、学生にとって大切な2年間をしっかりとサポートしています。幼稚園教諭と保育士資格を併せて取得できるほか、カウンセリングや基礎的な心理学の理論を持もとに、日常的な場面ではもちろんのこと、様々な分野で必要とされる基本的コミュニケーション能力を身につけるピアヘルパーの取得も可能です。
- 講座レベル
- 専門レベル
- 履修資格
- 大学入学資格のある女子。
- 対象とする職業の種類
- 学校法人・福祉法人・公的機関の保育所、など、乳幼児支援を伴う施設での保育士職、幼稚園教諭職。保育サービス、乳幼児教育、保護者支援などを業務とする一般企業での保育および保育支援業務。障害児支援、児童養護施設等での保育士知識を活かした支援員職。
- 身につけられる知識、技術、技能
- 新しい時代を生きるために求められる教養、人格形成の基礎となる教養を修得。社会のニーズに対応できる栄養の専門知識・技能を修得。知的活動でも職業生活や社会生活でも必要なコミュニケーション・スキル、プレゼンテーション・スキル、数量的スキル、情報リテラシー、論理的思考力、問題解決力を修得。
- 得られる能力
- 高い倫理観と社会的責任を持ち、他者と協働して生涯にわたり自律・自立して学修する能力を修得。獲得した知識、技能、態度等を総合的に活用し、新たな課題に適用し、その課題を解決する能力を修得。
- 科目一覧
- 修了要件
- 62単位以上の取得(幼稚園教諭二種免許取得のための必要単位数、保育士資格取得のための必要単位数)
- 修了時に付与される学位・資格等
- 短期大学士(幼児教育)/保育士資格/幼稚園教諭二種免許状/その他の取得可能な資格:ピアヘルパーなど
- 成績評価の方法
- 学業成績の判定は、秀、優、良、可、不可の5段階で表し、可以上を合格としています。成績の判定にあたっては、授業概要(シラバス)記載の学修目標及び評価の方法に沿って授業担当教員が判断し、評価の客観性を維持しています。より具体的かつ明確に学生個人の学修達成度を確認することを目的として、履修した成績を「グレード・ポイント・アベレージ制度」(「GPA制度」)を用いて換算するという方法を導入しています。
- 社会人が受講しやすい工夫
- 社会人選抜試験の実施。教育訓練給付制度の指定講座。
- ホームページ
- https://www.aichi-mizuho.jp/
- 試験日
- Ⅰ期2022/10/2
Ⅱ期2022/12/10
Ⅲ期2023/1/29
- 合格発表
- Ⅰ期2022/10/19
Ⅱ期2022/12/14
Ⅲ期2023/2/8
- 試験科目
- 面接
- 入試方法
- 面接の結果及び、事前提出書類(小論文、調査書または履歴書)において総合的に評価します。
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