団体名

産業能率大学

課程名

総合マネジメント研究科 総合マネジメント専攻 会計マネジメントコース

課程区分

正規課程

地域：詳細

東京都目黒区青葉台１－４－４
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科目・講師

科目・講師詳細にてご参照ください

開講日時

入学年4月～授業開始

受講期間の目安

30単位

受講料

入学金265,000円、授業料年間750,000円

学費支援
（奨学金）

有り

学費支援（教育訓練給付金）

有り

ジャンル

ビジネス系（MBA・経済・経営・法・政治 他）

通学／通信区分

通学

募集期間

9月、11月、2月（予定）

プログラムの分野

経済学・経営学 　 記入・財務・会計 　 会計 　 人事・労務 　

講座の実施期間について

２年以上

講座レベル

応用レベル（修士課程級）

定員

総合マネジメント専攻100人

期間

2年間

課程の目的・概要

実践的な教授を行う教育課程を通じて、マネジメントに関する高度な専門性と問題解決能力を有し、組織や社会の発展に貢献できる人材を育成する。会計マネジメントコースでは特に、会計学に関する高度な専門知識や理論、問題分析の手法を身につけるとともに、マネジメントの理論やスキルについても修得し、クライアント企業や自組織の課題解決に向けて的確な意思決定ができる人材を養成する。
なお、社会人が学修しやすい環境を整えるべく、都心からアクセスしやすいサテライトキャンパス（代官山キャンパス）にて全ての授業を開講している。

４テーマへの該当の有無

中小企業

履修資格

入学時点で企業・官公庁等において3年以上の実務経験があり、学校教育法第102条に規定する大学院に入学することができる者に該当し、会計分野に関する基礎知識を有している者

対象とする職業の種類

税理士、経理・財務の専門的業務、主に中小企業を対象としたコンサルティング

身につけられる知識、技術、技能

会計学に関する知識・理論、会計業務に関する知識・スキル、マネジメントに関する理論・知識・スキル

得られる能力

マネジメント力、問題分析・課題設定力、問題解決力

教育課程

「マネジメント理論」では、「経営戦略論」、「マーケティング論」等６科目により経営に関する基礎的な理論や知識とともに問題の分析力や意思決定力を修得させる。「マネジメント・ケーススタディ」では、企業等のケースを通して意思決定や問題解決を図る力 を修得させる。「マネジメントの視座とスキル」でグループ討議やグループワークを通して対人関係やプロジェクトの遂行に関する知識やツール、スキルを修得させる。「会計学研究」の科目群では、会計学分野の専門的知識や考え方を学ぶとともに事例等を用いて実践的な解決力を修得させる。「会計学演習」では、会計学分野で修士論文のテーマを設定し、研究方法や論文の作成方法を学 ぶことで研究を進める力と実践的な問題解決力を併せて修得させる。

科目一覧

科目詳細にてご参照ください

修了要件

大学院に2年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ修士論文の審査および試験に合格する

修了時に付与される学位・資格等

修士（経営管理）

成績評価の方法

筆記試験、レポート、授業への参画度等を総合的に評価。修士論文については、提出された修士論文及び試験の審査を行う。

社会人が受講しやすい工夫

社会人が仕事と学修を両立できるよう、全ての授業を平日夜間または土日に開講している。また、夏期・冬期集中授業を開講し、柔軟な履修環境を整えている。
社会人が学修しやすい環境を整えるべく、都心からアクセスしやすいサテライトキャンパス（代官山キャンパス：東京都目黒区青葉台１－４－４）にて全ての授業を開講している。
大学独自の奨学金制度や日本学生支援機構の奨学金、優遇された手数料率での企業との提携教育ローンの利用も可能となっている。

ホームページ

https://www.sanno.ac.jp/graduate/index.html

卒業生の進路

税理士、税理士事務所、会計事務所等

出願時期

9月、11月、2月（予定）

試験日

9月、12月、3月（予定）

合格発表

9月、12月、3月（予定）

入試方法

小論文、面接、書類審査

社会人が受講しやすい工夫

平日夜間 　 土日 　 集中講義 　
通学しやすい場所に学校・教室を整備（駅やバス停から徒歩10分以内、大きな道路沿いにある、駐車スペースが充実している等を目安としてください） 　 女性のキャリアアップにつながる 　 職業実践力育成プログラム（BP）認定講座 　

受講料の割引や補助金

専門実践教育訓練指定講座 　

講座の途中参加

単科目履修制度あり

活用が想定される企業の業種

学術研究・専門・技術サービス業 　 金融・保険業 　

受講が想定される方の職種

事務・企画 　 営業・販売 　 サービス 　 コンサルタント 　 金融 　 税理士 　

おすすめの受講者層

若手社員 　 中堅社員 　 管理職 　 シニア社員 　 経営者・経営幹部 　

企業の受入実績

税理士事務所　等
10名程度/（研究科として）
キャリアアップ、資格取得、社内外の評価の向上　等
人材育成、資格取得、論理的思考力、問題解決能力の向上　等