講座・課程詳細
東北大学
産学連携教育イノベーター育成プログラム
- 団体名
- 東北大学
- 課程名
- 産学連携教育イノベーター育成プログラム
- 課程区分
- 履修証明プログラム
- 地域:詳細
- 宮城県仙台市青葉区川内41
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- 科目・講師
-
- 開講日時
-
2023年夏~2024年3月
- 受講期間の目安
- 60時間
- 受講料
-
受講料300,000円
- 学費支援
(奨学金)
-
無し
- 学費支援(教育訓練給付金)
-
無し
- ジャンル
- 教育
- 通学/通信区分
- 通学
- 講座の実施形式
-
通学+オンライン
- プログラムの分野
-
教育・人材開発
- 講座の実施期間について
-
半年以上1年未満
- 講座レベル
-
リテラシーレベル(学士課程級)
- 機関コード
- 11301
- 定員
- 100名(4コース計)
※東北大学では、立教大学と共同し、「産学連携リベラルアーツ教育力育成コース」「リーダーシップ開発力育成コース」を提供します。
※このほか、熊本大学が提供する「インストラクショナルデザイン指導力育成コース」、大阪公立大学が提供する「アントレプレナーシップ教育力育成コース」もございます。
- 期間
- 9ヶ月
- 講座の概要
- 実務家教員育成研修プログラム「産学連携教育イノベーター育成プログラム」は、文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」に採択された「創造と変革を先導する産学循環型人材育成システム」(代表校:東北大学、連携校:熊本大学・大阪府立大学・立教大学)の取組の一環です。
本プログラムの目的は、産学連携による人材と知の循環を促進し、実践的かつ広く深い学びを追求することによって、学生も社会人も学び続けチャレンジし続ける社会を実現すること、そのために、未来を拓く人材の各界への輩出において中心的役割を担う実務家教員を育成することにあります。
近年、社会・経済の高度化やグローバル化、さらには人口減少社会の進展を背景に、高等教育と産業界の関係性が深化し、産学連携による人材育成(産学連携教育)が本格化し始めている。つまり、産学が連携することによって、学生がインターンシップやPBLを通して実社会を経験しながら学ぶ一方、社会人も大学等が提供するリカレント教育を通して学び直し、新たにチャレンジし続ける社会への移行が始まっているといえる。こうした時代的変化を踏まえ、本課程では、実務家教員(=教育イノベーター)を育成し、高等教育機関に送り出すことによって、学びと社会をつなぎ、学生の大学教育等への動機付けを高めるとともに、社会人をリカレント教育へ惹き付けることを目指します。
- 履修資格
- 下記、①②の両方を充たす者。
① 大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者
② 原則として専門的技術的又は管理的な職務において5年以上の実務経験を有する者
- 対象とする職業の種類
- 現職の実務家教員、または今後大学など高等教育関連機関において実務家教員の職を目指す者等
- 身につけられる知識、技術、技能
- ①大学教員として教育を担うための基礎的知識・スキル・態度
②産学連携によりリベラルアーツ教育を実施する教育実践力
③学びと社会をつなぐ実践知・学術知往還及び学習成果のエビデンスに基づく教育変革を先導する「教育イノベーター」としての実践力
- 科目一覧
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- 修了要件
- ① 開講期間内に本研修プログラムの 60 時間の課程を履修し、全科目に合格すること。
② 履修大学において、教授会に相当する機関での認定を受けること。
- 修了時に付与される学位・資格等
- 学校教育法第 105 条に基づき「履修証明書」が授与されます。
※「産学連携リベラルアーツ教育力育成コース」「リーダーシップ開発力育成コース」は東北大学より、「インストラクショナルデザイン指導力育成コース」は熊本大学より、「アントレプレナーシップ教育力育成コース」は大阪公立大学より履修証明書が発行されます。
- 社会人が受講しやすい工夫
- 休日・週末の開講及びICT活用
- ホームページ
- https://jitsumuka.jp/innovator/
- 試験日
- 書類審査:2023年4~5月
- 合格発表
- 審査結果通知:2023年5月(予定)
- 入試方法
- 選考基準に基づき、書類審査による選考を行います。
- 動画タイトル
- 産学連携教育イノベーター育成プログラム
- 動画埋め込みURL
- https://www.youtube.com/watch?v=FocnapbKC_c&feature=emb_title
- 社会人が受講しやすい工夫
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土日 一部、平日開催あり
職業実践力育成プログラム(BP)認定講座
- 受講料の割引や補助金
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一部のコースは厚労省「教育訓練給付制度(特定一般教育訓練)」認定講座対象
- 講座の途中参加
-
講座において一部のみ、あるいは開講期間の途中から参加することは認めていない。
- 活用が想定される企業の業種
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教育・学習支援業 様々な分野での人材育成への応用
- 受講が想定される方の職種
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講師(教育機関における教職員等)
- おすすめの受講者層
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管理職 シニア社員 経営者・経営幹部
- 企業の受入実績
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大手航空会社、中小規模教育業等
10名、20~50代、男女
社内人材育成研修、社員育成に貢献した
社内人材育成研修、社員育成に貢献した
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