団体名

多摩大学大学院

課程名

経営情報学研究科MBAコース

課程区分

正規課程

地域：詳細

東京都港区港南2-14-14 　品川インターシティフロント5階　(品川サテライト)
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科目・講師

開講日時

4月
※「詳細はこちら」からご確認ください

受講期間の目安

受講料

130万円（入学金30万円、授業料100万円） ※専門実践教育訓練給付制度利用可能（条件あり）
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学費支援
（奨学金）

無し

学費支援（教育訓練給付金）

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ジャンル

ＭＢＡ

通学／通信区分

通学

こだわり条件

土日・夜間,サテライト,長期履修制,大学院

学べる内容

人生を拓く実践的学び,最先端の理論とスキル,社会を変革する志,教養と人間力を養う

問い合わせ

03-5769-4170　 (品川サテライト)　http://tgs.tama.ac.jp/

アクセス

JR・京急「品川駅」、港南口から徒歩1分

課程詳細

【高い志と実践に徹底的にこだわる実学系ビジネススクールの先駆け】
日本にドラッカーを広めた多摩大学初代学長の野田一夫氏のもとで1993年に設立された日本の実学系MBAスクールの先駆け的存在。深いディスカッションが可能な【少人数クラス】で、最前線で活躍する多彩な実務系講師陣から【本物の実践スキル】を濃密に学べる。2015年7月14日日本経済新聞記事内で有識者が選ぶ【優れた国内系MBA】にも選出、専門家にも高い評価を得ている。【イノベーターシップ】を方針に掲げ、イノベーションを起こすリーダーに必要なスキルとマインドを体系的に修得できる。 MBAコースは、厚生労働大臣より「専門実践教育訓練指定講座」に認定されており、MBAコースを受講し、一定の要件を満たす場合は、最大112万円が支給される。

【多摩大学大学院MBA 選ばれる８つの理由＋α】
1.第一線の実務家講師陣から【生きた実践知】を学べる 2.【少人数クラス】だから、深く、濃く学べる 3.高い講義満足度評価と【キャリアと人生の飛躍】につながる学び 4.リーダーシップを超えた【イノベーターシップ】を修得できる 5.通いやすさ抜群の「品川キャンパス」とオンラインの【ハイブリッド講義】 6.日本発の世界的なイノベーション論「知識創造理論」と実践スキルをマスターできる 7.リーダーに必須のリベラルアーツ、教養を学べる 8.多摩大学大学院だけで学べるビジネス最先端の専門スキルと、独自の「専門認定」を得られる ＋α.2年間で最大112万円の学費サポートが受けられる「専門実践教育訓練給付金」

【MBAに加え、革新的経営のための3つのフィールド】
データドリブン経営：データの力とAIの力を活用した課題解決力を修得 データドリブン経営の現場で活躍する実務家講師陣が、単なるAI適用ではなくビジネスでの現場の知に基づくデータ活用とAI活用を伝授。 ルール形成戦略：イノベーションを世に輩出するためのルールを形成 革新的な技術や製品、社会課題解決型事業モデル、それらを受け入れられる市場の新たなルールを構想・展開し、市場を創造する再現性のあるスキルを修得。 サステナビリティ経営：企業経営のサステナビリティとインパクトエコノミーを構想する サステナビリティ経営やソーシャルビジネス、ソーシャルファイナンスなどについて幅広く実践的に修得。

入試情報

■：【入学試験】2025年4月入学　募集概要
授与学位：修士（経営情報学）
定員：40名
入学月：4月
履修期間：2年
出願時期：第1期：2024/9/1(日)～2024/10/28(月) 第2期：2024/10/29(火)～2024/11/25(月) 第3期：2024/11/26(火)～2024/12/16(月) 第4期：2024/12/17(火)～2025/1/20(月) 第5期：2025/1/21(火)～2025/2/25(火)
試験日：出願書類提出後、個別日程調整
合格発表：面接実施後、5日以内
試験科目：面接 ※選考は、出願書類審査と面接審査の総合評価により判定
初年度納入金：130万円（入学金30万円、授業料100万円） ※専門実践教育訓練給付制度利用可能（条件あり）

■：【入学試験】2024年9月入学　募集概要
授与学位：修士（経営情報学）
定員：20名
入学月：9月
履修期間：2年
出願時期：第1期：2024/4/1(月)～2024/5/13(月) 第2期：2024/5/14(火)～2024/6/10(月) 第3期：2024/6/11(火)～2024/7/8(月) 第4期：2024/7/9(火)～2024/8/5(月)
試験日：出願書類提出後、個別日程調整
合格発表：面接実施後、5日以内
試験科目：面接 ※選考は、出願書類審査と面接審査の総合評価により判定
初年度納入金：130万円（入学金30万円、授業料100万円） ※専門実践教育訓練給付制度利用可能（条件あり）